日本睡眠科学研究所共同研究 健康経営優良法人加点項目対象

睡眠を整えることから
始める健康経営

社員のコンディションや意欲、生産性は「日々の休息」に大きく
左右されます。nishikawaは、睡眠科学に基づくサービスで
企業の健康経営を支援します。

従業員の「なんとなく不調」
その背景にあるのは、睡眠かもしれません。

日本人の平均睡眠時間はOECD33ヵ国で最下位※1。
日本における睡眠不足による経済損失はGDP比2.92%、金額にすると年間約15兆円※2ともいわれており、1人当たり16万円/年の損失との試算結果もあります。

睡眠の質の低下が、知らず知らずのうちに組織全体のパフォーマンスにも影響を及ぼします。睡眠改善への取り組みは、さまざまな経営課題を同時に解決できる効率的な投資として、近年注目されています。

※1 OECD, Gender data portal 2021: Time use across the world

※2 Why Sleep Matters: Quantifying the Economic Costs of Insufficient Sleep」/RAND CORPORATION

エンゲージメントを高め、
離職を防ぐ鍵は睡眠改善にあります

睡眠の質を高めることは、社員一人ひとりの健康だけでなく、組織全体の成果を左右します。
では、なぜ今「企業が睡眠改善に取り組むべき」なのでしょうか。

離職防止

睡眠の問題は、離職要因となるメンタル不調(うつ病)・免疫力低下、などと相互リスク関係にあります。

エンゲージメント向上

睡眠の質とエンゲージメントは高い関連性があり、睡眠の質を高めることは、業績向上や人材定着につながります。

企業ブランド強化

「従業員の健康に投資する会社」としての姿勢は、採用力やカルチャー醸成、投資家からの評価にもつながります。

安全性の確保

公共交通機関での事故を受け、“就業中の眠気”のリスクが社会課題として注目されています。政府方針でも睡眠の重要性が示され※1企業には安全管理としての対策が求められています。※1 政府の25年度「骨太の方針」より

疾患リスクへの対応

睡眠時間が6時間を下回ると心血管疾患(心筋梗塞・狭心症など)のリスクは約4.95倍※2に高まるとされています。従業員の健康を守るためにも、睡眠へのアプローチは重要です。※2 厚生労働省 健康づくりのための睡眠ガイド2023

健康経営を支える、
nishikawaの睡眠支援サービス

睡眠は、一日の終わりではなく、明日の始まり。
自分のパフォーマンスを高め、よりよい明日にするためのものです。

一人ひとりの「よく眠り、よく生きる」のために、安心と信頼の品質管理のもと、
日本睡眠科学研究所の知見を取り入れ、睡眠ソルーションを提案します。

働く環境を変えるアプローチとして、お昼寝を推奨する「ちょっと寝ルーム」、
個人の眠りを変えるアプローチとして「睡眠改善プログラム」をご用意し、
快適な眠りをご提案します。

働く環境を変える

ちょっと寝ルーム

パワーナップ※を導入することで社員の健康増進、生産性向上に役立てることができます。さらに、仮眠効果を最大限に引き出すための設備や、専用ルームの設計まで含めて、トータルでご提案します。

※パワーナップ・・・昼間の短時間仮眠、いわゆる昼寝のこと。仕事のパフォーマンス向上やミスの予防に直結する習慣として、多くの世界的企業がオフィスに仮眠スペースや設備を設けるなど積極的に推奨しています。

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個人の眠りを変える

nishikawaの睡眠改善プログラム

社員が睡眠を理解し、自ら整えられる状態を目指す教育・サポートプラン

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これまで睡眠改善をサポートさせていただいた
企業・団体様

あ行

  • 株式会社アイネット
  • アサヒグループ食品株式会社
  • 朝日航洋株式会社
  • アサヒビール労働組合
  • ASICS Running Program 2022
  • アステラス労働組合
  • アルプスアルパイン株式会社
  • 株式会社イード
  • 伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社
  • UBE株式会社 堺工場
  • ANAエアポートサービス株式会社
  • エス・ティー・マイクロエレクトロニクス株式会社
  • 江戸川労働基準監督署健康づくり研究会
  • NSKワーナー株式会社
  • 株式会社エフピコ
  • 株式会社大分銀行
  • 近江化工株式会社
  • 大阪ガス株式会社
  • 大塚製薬株式会社
  • 株式会社温故知新

か行

  • IFA法人GAIA
  • 神奈川県住宅供給公社
  • 株式会社カプコン
  • カルビー株式会社
  • 観光産業健康保険組合
  • ガンバ大阪サッカービジネスアカデミー
  • キハラ株式会社
  • キヤノン株式会社 綾瀬事業所
  • キヤノン株式会社 平塚事業所
  • キヤノンマシナリー労働組合
  • 京セラドキュメントソリューションズ株式会社
  • キリンホールディングス株式会社
  • キーン・ジャパン合同会社
  • 株式会社クラレ つくば研究センター
  • 京葉モノマー株式会社
  • 健康増進アプリ「&well」(主催:三井不動産株式会社)
  • 国分九州株式会社
  • 国分グループ本社株式会社
  • 国分西日本株式会社
  • 国分北海道株式会社

さ行

  • さいたま市役所 スポーツ政策室
  • シーレックス株式会社
  • シービーアールイー株式会社
  • 塩野義製薬株式会社
  • 株式会社滋賀銀行
  • 慈恵大学 労働組合 港支部
  • 株式会社システムエグゼ
  • 株式会社J-POWERビジネスサービス
  • 株式会社ジャパネットホールディングス
  • 株式会社JALUX保険サービス
  • 上海コロンビアクリニック(後援:在上海日本国総領事館)
  • ジュピターショップチャンネル株式会社
  • 商工組合中央金庫職員組合
  • JFRカード株式会社
  • スターツケアサービス株式会社
  • 住友化学株式会社 東京本社
  • セイコーエプソン株式会社
  • 積水ハウス株式会社
  • SOMPOひまわり生命保険株式会社
  • SOMPOヘルスサポート株式会社

た行

  • 第一生命保険株式会社 FPコンサルティング部
  • ダイキン工業株式会社
  • 株式会社ダイセル
  • 大平印刷株式会社
  • 大丸松坂屋百貨店労働組合 大阪支部
  • 太陽誘電モバイルテクノロジー株式会社
  • 大和エネルギー株式会社
  • 中央区民カレッジ(東京都中央区 文化・生涯学習課)
  • 中部電力パワーグリッド株式会社
  • 株式会社dinos
  • 株式会社テクノ中部
  • デノラ・ペルメレック株式会社
  • 株式会社デンソーテン
  • 東亜石油株式会社
  • 東映株式会社
  • 東罐興業株式会社
  • 株式会社東京エネシス
  • 東京海上日動システムズ株式会社
  • 東京電力リニューアブルパワー株式会社
  • 東京パワーテクノロジー株式会社
  • 凸版印刷労働組合
  • トピー工業株式会社
  • トヨタエルアンドエフ東京株式会社
  • 豊田合成株式会社

な行

  • 長野県市町村職員共済組合
  • 西日本旅客鉃道労働組合
  • ニプロファーマユニオン鏡石支部
  • 公益社団法人 日本アロマ環境協会(AEAJ)
  • 日本工学院ミュージックカレッジ蒲田校
  • 公益財団法人 日本サッカー協会(サッカーe日本代表)
  • 日本出版販売労働組合
  • 日本私立学校振興・共済事業団九州会館
  • 日本私立学校振興・共済事業団宮城会館
  • 日本生命労働組合 東京本部地区
  • 日本大学水泳部
  • 株式会社ノーリツ
  • 農林中央金庫従業員組合
  • 野村不動産ウェルネス株式会社 オウカス志木

は行

  • パーストワン株式会社
  • 株式会社長谷工リフォーム
  • パナソニック株式会社
  • 阪急阪神リート投信株式会社
  • 株式会社日立保険サービス
  • 株式会社FUJI
  • 公益財団法人藤沢市みらい創造財団
  • 株式会社Fujitaka
  • 富士通健康保険組合
  • 株式会社富士フイルムテクノサービス
  • 株式会社プライムアシスタンス
  • 株式会社プライムクロス
  • 株式会社ブリヂストン
  • ブリヂストンスポーツ株式会社
  • 古河電工健康保険組合
  • 平和不動産株式会社
  • 株式会社ベネフィット・ワン
  • 株式会社ホープス

ま行

  • マグ・イゾベール株式会社
  • マレリ株式会社
  • 丸の内ヘルスカンパニー
  • 株式会社みずほフィナンシャルグループ
  • 三井住友海上あいおい生命保険株式会社
  • 三井住友トラストクラブ労働組合
  • 三菱ケミカル株式会社
  • 三菱ケミカルエンジニアリング株式会社 四日市事業所
  • 三菱電機株式会社 静岡製作所
  • 三菱電機株式会社 先端技術総合研究所
  • 三菱電機株式会社 中部支社
  • 三菱電機 電子通信システム製作所
  • 三菱電機健康保険組合
  • 明治グループ労働組合連合会

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